東京海上ダイレクトの自動車保険について徹底解説・評価します。
東京海上ダイレクトは、国内3大損保グループの一つ、東京海上グループに属するダイレクト(ネット)型損保会社です。

このページでは、東京海上ダイレクトの自動車保険について、以下の内容をご案内します。

東京海上ダイレクトは、国内3大損保グループの一つ、東京海上グループに属するダイレクト(ネット)型損保会社です。
このページでは、東京海上ダイレクトの自動車保険について、以下の内容をご案内します。
日本の損保業界には、3つの大きな企業グループがあります。東京海上ダイレクトはそのうちの一つ、東京海上グループに属しています。
3大損保グループ
グラフは、おもな損害保険会社の2024年度の売上高(正味収入保険料)ランキングです。
青い棒が代理店型の損保、緑の棒がダイレクト(ネット)型です。
下表は、同社の自動車保険の、おもな補償・サービスです(パンフレットや重要事項説明書等で案内されているもの)。★印は自動付帯で、赤文字が独自性の強いものです。
相手の身体の損害 |
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相手の財物の損害 |
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こちらの心身の損害 |
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こちらの車の損害 |
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その他 |
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全体的にはシンプルでわかりやすい補償・サービスですが、ポイントを絞って特色を出しています。
補足説明
ダイレクト(ネット)型自動車保険は、消費者にプランを作成してもらうため、スッキリとしたわかりやすさが重視されます。そのため、補償・サービスのメニュー数は、代理店型自動車保険より控え目です。
自動車事故のときに、現場に駆けつけて支援・代行してくれるセコム事故現場急行サービスが、加入者全員に無料で提供されます。
駆けつけるのは警備保障会社セコムの警備員で、事故現場の安全の確保、関係各所への連絡、事故状況の確認、損保会社への報告などを代行してくれます。
同じサービスを提供するところが少しずつ増えていますが、まだ少ないです。
ロードサービスの内容はどの自動車保険も似ていますが、次のようなサービスの有無で差が出ます。
東京海上ダイレクトのロードサービスのメニューに、これらの補償はありません。
ダイレクト(ネット)型の中では、サービスメニューは薄い方です。
東京海上ダイレクトの保険料を、7パターンの年齢と等級の組み合わせで、代理店型とダイレクト(ネット)型の平均と比較したのが、下のグラフです。
➊3つの大手顧客満足度ランキングの事故対応部門の順位と、➋損保各社が公表している実績数値にもとづく苦情発生率及び解約発生率の順位を、下にまとめました。
どの項目も、ピンク色の面積が広いほど優秀です。
各項目の説明
ここまでの評価をまとめると、下のようになります。「総合評価」は「顧客満足度」「保険料の割安感」を重視しています。
経営の安定性 |
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東京海上グループの安心感。 |
補償・サービス |
ダイレクト(ネット)型としては充実度高め。 |
顧客満足度 |
ランキングの順位はわれているが、苦情・解約の実績は“並”レベル。 |
保険料の割安感 |
ダイレクト(ネット)型自動車保険の平均並みの保険料設定。 |
総合評価 |
品質はまずまずだがコスパは微妙。競合商品と比較したい! |
上の評価を図にしました。青の面積が広いほどお勧め度が高くなります。
品質面で期待できる上に、見積もり条件によっては保険料を下げられます。
候補に加えたい自動車保険
ソニー損保を選んで、保険料を抑えるなら、『安全運転でキャッシュバックプラン』がお勧めです。
いくつかの条件をクリアすれば(難易度は低め)、ダイレクト(ネット)型の平均より確実に安く出来ます。
自動車保険の無料一括見積りサービスはいくつかありますが、以下の理由で、こちらのサービスをおすすめします。
自動車保険サイトの1社分の情報を入力すると、おもな自動車保険の保険料が図のように一覧表示されます。
その後、個々の自動車保険のホームページに移動して、さらに条件を変えて、試算をやり直すこともできます。
このサイトの利用者を対象としたアンケート調査によると、月々の保険料が平均して約25,000円安くなったそうです。
同社のウェブサイト、または電話にてできます。
電話申し込みのときは、申込書を郵送でやり取りすることもあります。
電話申し込みを選ぶと、最大1万円のインターネット割引を受けられないので、極力ネットで申し込むことをおすすめします。
東京海上ダイレクトのウェブサイトでログインすると、継続(更新)の手続きが可能です。
もし、期日を過ぎても、30日以内であればウェブサイトで手続きできます。30日を超えると電話対応になります。
電話による継続の手続きも可能です。
東京海上ダイレクトのウェブサイトから、もしくは電話にて解約できます。
ただし、中断証明書を発行してもらうときは、解約手続き前に、電話で申し出なければなりません。
東京海上ダイレクトの自動車保険なら、どちらも補償できます。
ファミリーバイク特約を付加すると、補償を受けられますが、対象は原動機付自転車に限られます。それ以外のバイクは、バイク保険の加入をご検討ください。
原動機自転車とは、❶総排気量が125cc以下または定格出力が1.00キロワット以下の二輪車、❷排気量が50cc以下または定格出力が0.6キロワット以下の三輪以上の車両、のいずれかです。
補償内容は、下の2つのどちらかを選べます。
なお、補償される人の範囲は、❶記名被保険者、❷その配偶者、❸同居の親族、❹別居の未婚の子、です。
自転車の補償は、個人賠償特約と自転車傷害特約との組み合わせで可能です。
個人賠償特約
この特約があると、自転車事故に限らず、日常生活に起因する偶然の事故で、他人に損害を与えたときに、1億円を限度に損害賠償できます。
自転車傷害特約
こちらが自転車乗車中、または相手が自転車の事故で死傷したときの補償です。
所定の条件を充たすと、死亡保険金・後遺障害保険金が500万円、医療保険金5万円をもらえます。
自動車保険のロードサービスは、どれもサービスメニューは似通っています。
違いが出やすいのは、次の点です。
東京海上ダイレクトの場合、無料でレッカー搬送する距離は100kmまでと平均的です。
しかし、出先で車が故障したときに、宿泊費用や帰宅費用までは補償されません。この点は、業界の平均より手薄です。
長距離ドライブ、泊りがけのドライブをされる方には、東京海上ダイレクトのロードサービスに不安を感じられるかものしれません。
他方、日中に街中を走行するのがほとんどという方々には、必要十分です。