古い車の修理代を車両保険で準備できるのか? 古い車を車両保険に入れるときに注意することは? といった疑問にお答えします。
古い車を車両保険に入れることはできますが、もらえる保険金額は、車の時価相当額(=中古車市場での取引価格)までになります。
そのため、保険金では修理代をカバーできなくなってしまう恐れがあります。
このページでは、古い車を車両保険に入れるべきか?入れるとしたら注意点は?といった論点について解説しています。
なお、車両保険の一般的な解説は、以下のページでおこなっています。
古い車を車両保険に入れることはできますが、もらえる保険金額は、車の時価相当額(=中古車市場での取引価格)までになります。
そのため、保険金では修理代をカバーできなくなってしまう恐れがあります。
このページでは、古い車を車両保険に入れるべきか?入れるとしたら注意点は?といった論点について解説しています。
なお、車両保険の一般的な解説は、以下のページでおこなっています。
ある程度以上古い車は、車両保険に入ることができなくなります。どの程度古いとダメかは、損害保険会社によって異なります。
車の古さは初度登録年月から経過した年数で判断されます。初度登録年月は車検証に記載されています。
補足説明
軽自動車では、初度検査年月を初度登録年月として扱います。初度検査年月も、車検証の上の画像と同じような位置に記載されています。
代理店型自動車保険より、ダイレクト(ネット)型自動車保険のほうが、経過年数の条件は厳しいです。いくつか例をご覧ください。
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補足説明
上の条件は、各社のウェブサイトから抜き出しました。ただし、絶対的なものではないようです。実際に見積もりしてみると、できてしまうこともあります。
損害保険料率算出機構「自動車保険の概況」(2024年版)によると、自家用車(新車・旧車のどちらも)の種類別の車両保険加入率は、以下のようになっています。
車の種類 | 車両保険加入率 |
---|---|
普通乗用車 (3ナンバー) |
76.6% |
小型乗用車 (5,7ナンバー) |
66.9% |
軽乗用車 | 62.7% |
普通貨物車 (1ナンバー) |
48.6% |
小型貨物車 (4ナンバー) |
54.2% |
軽貨物車 | 37.9% |
古い車の加入率は上の表よりもっと低いでしょうが、とくに乗用車は、加入率が意外と高そうです。
アクサダイレクトの加入者だけの傾向で、なおかつ8年目までのデータしかありません。
下のグラフは、車の年齢別に、加入者全体に占める車両保険加入率を表しています(2025年4月25日現在)。
車が古くなるほど、車両保険の加入率は低くなっています。
とは言え、一番下の「7年以上8年未満」でも68.8%が加入しています。意外と高いです。
サンプルとして、初度登録から20年経過したホンダのフィット(新車価格約140万円)で、車両保険の見積もりをしました。
ソニー損保で見積もりをしたところ、車両保険はつけられました。そのときの保険金額は、次のとおりでした。
20年物のフィットの保険金額 |
---|
20万円一択 |
ちなみに、車両保険の保険料は年間14,540円でした。
20万円あれば、小さな事故のときは役に立ってくれそうですね。大きな事故のときは、足りない金額は自己負担しなければなりませんね。
自動車保険は、事故による損害に備える保険です。事故以外の原因による故障した場合、自動車保険は役に立ちません(ただし、ロードサービスは使えます)。
事故による故障より、事故以外の原因による故障のリスクが高いときは、保険より預貯金などを優先しましょう。
ほとんどの自動車保険で、「一般型」か「エコノミー(車対車+A)型」の2タイプが用意されています。
「一般型」は、すべての事故が車両保険の対象になります。「エコノミー(車対車+A)型」を選ぶと、事故の範囲がせまくなるかわりに、保険料が安くなります。
ただし、「エコノミー(車対車+A)型」の事故の範囲は商品によって差があります。できる限り、「当て逃げ」「人との接触」「自転車との接触」が対象になっている商品を選んでください。
「当て逃げ」「人との接触」「自転車との接触」の3つは、こちらがいくら慎重であっても、防げない事故です。これらを対象外にするのは危険です。
補足説明
地震,噴火,津波といった大規模災害は、すべての商品で補償対象外になります。ただし、商品によっては、大規模災害向けの小さな補償の特約が用意されています。
車両保険の保険金額を決めるときに、免責金額の指定することができます。これを上手に指定することで、保険料を節約できます。
免責金額を指定すると、修理代のうちその金額までは、常にこちらが自腹を切ることになります。その分だけ保険料は安くなります。
ただし、車両保険の保険金額が低いときに、免責金額を指定すると、補償が薄くなりすぎてしまいます。慎重に判断してください。
免責金額の仕組みは少し複雑です。詳しいことは、以下のページで解説しています。
おもな自動車保険の、車両保険を大きくパワーアップする特約をピックアップしました。※が付いているのはダイレクト(ネット)型です。
あいおいニッセイ同和 | |
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車両全損時復旧費用特約 | 車両保険金額を2倍するか、100万円を加算(金額の低い方)。 |
AIG損保 | |
車両全損時復旧費用特約 | 車両保険金額を2倍するか、100万円を加算(金額の低い方)。 |
共栄火災 | |
車両超過修理費用補償特約 | 保険金額の上限が50万円増える。 |
セコム損保 ※ | |
車両超過修理費用特約 | 保険金額の上限が50万円増える。 |
損保ジャパン | |
故障運搬時⾞両損害特約 | 事故以外の原因による故障で⾛⾏不能になったとき、車両保険金額または100万円のいずれか低い額をもらえる。 |
SOMPOダイレクト ※ | |
車両全損修理時特約 | 保険金額の上限が50万円増える。 |
東京海上日動 | |
車両全損時復旧費用特約 | 車両保険金額を2倍するか、100万円を加算(金額の低い方)。 |
日新火災 | |
車両超過修理費用特約 | 保険金額の上限が50万円増える。 |
三井住友海上 | |
車両全損時復旧費用特約 | 車両保険金額を2倍するか、100万円を加算(金額の低い方)。 |
三井ダイレクト損保 ※ | |
車両全損時復旧費用補償特約 | 車両保険金額を2倍するか、100万円を加算(金額の低い方)。 |
補足説明
どの商品にも、➊特約を付けるための条件や、➋保険金を受け取るための条件(全損など)があります。
上表によると、ダイレクト(ネット)型自動車保険から候補を探すなら、以下の商品が当てはまります。
車両保険は保険料が高くなりやすいです。ダイレクト(ネット)型を選べば節約できます。
お勧めの3商品の中で、補償の充実度が最も高いのは三井ダイレクト損保です。
自動車保険の無料一括見積りサービスはいくつかありますが、以下の理由で、こちらのサービスをおすすめします。
自動車保険サイトの1社分の情報を入力すると、おもな自動車保険の保険料が図のように一覧表示されます。
その後、個々の自動車保険のホームページに移動して、さらに条件を変えて、試算をやり直すこともできます。
このサイトの利用者を対象としたアンケート調査によると、月々の保険料が平均して約25,000円安くなったそうです。