新車に車両保険は必要なのか？ 新車を車両保険に入れるときに注意することは？ といった疑問にお答えします。
新車オーナーが自動車保険を検討するときに、車両保険に注目される方が多いです。このページでは、以下の内容をわかりやすく解説しています。
なお、車両保険の一般的な解説は、以下のページでおこなっています。
新車だと、車両保険に入っている人は多いのですか？
新車の車両保険加入率について、中立性の高い統計データはありませんが、新車の加入率はかなり高いと考えられます。
損害保険料率算出機構「自動車保険の概況」（2024年版）によると、自家用車（新車･旧車のどちらも）の種類別の車両保険加入率は、以下のようになっています。
| 車の種類 | 車両保険加入率 |
|---|---|
| 普通乗用車 （３ナンバー） |
76.6% |
| 小型乗用車 （5,7ナンバー） |
66.9% |
| 軽乗用車 | 62.7% |
| 普通貨物車 （１ナンバー） |
48.6% |
| 小型貨物車 （４ナンバー） |
54.2% |
| 軽貨物車 | 37.9% |
新車の加入率は上の表よりもっと高いと考えられます。
たとえば、乗用車の新車オーナーの加入率が全体平均より５％高いとしたら、70〜80%の人が車両保険に入っていることになりますね！
アクサダイレクトが、自社の加入者について、車の年齢別車両保険加入率を公表しています。
アクサダイレクトの加入者だけの傾向ですが、参考になります。
下のグラフは、車の年齢別に、加入者全体に占める車両保険加入率を表しています（2025年4月25日現在）。
車が新しいほど、車両保険の加入率が高いです。とくに一般型の加入率が高いです。
一番上の「１年未満」では86.1%が車両保険に加入しています。一番下の「７年以上８年未満」でも68.8%が加入しています。
車両保険は、使う可能性が高い、重要な保険なのですか？
自動車保険を構成する保険の中でも、車両保険は使われることが最も多い保険です。
損害保険料率算出機構「自動車保険の概況」（2024年版）によると、自動車保険を構成する４つ保険が実際に使われた割合は、以下のとおりです。
| 保険 | 実際の使用率 |
|---|---|
| 対人賠償保険 | 0.48% |
| 対物賠償保険 | 2.86% |
| 人身傷害保険 | 0.37% |
| 車両保険 | 5.58% |
車両保険の数字は飛び抜けて大きいです。
車両保険の使われ方の特徴と言えるのが、単独事故（自損事故）で使われることが多い点です。
損害保険料率算出機構「自動車保険の概況」（2024年版）によると、車両保険が使われた事故の内訳は、以下のとおりです。
| 事故の種類 | 割合 |
|---|---|
| 車 vs 車 | 37.7% |
| 車 vs 人 | 1.1% |
| 車 vs 物 | 28.2% |
| 単独事故 | 32.1% |
１番多いのが車同士の事故で、２番目が単独事故（自損事故）です。
他の３つの保険（対人賠償保険、対物賠償保険、人身傷害保険）では、単独事故の割合はずっと小さいです。
運転ミスで車両保険を使う人が多いようです。
➊運転の経験や腕前がどのくらいか、➋新しい車にすぐ慣れることができそうか、ということも判断のポイントになりそうです。
車両保険から実際に支払われた保険金の平均は･･･
損害保険料率算出機構「自動車保険の概況」（2024年版）によると、車両保険の事故１件あたりの保険金額は、以下のとおりです。
事故１件あたりの保険金額
389,048円
上の金額はあくまでも全体平均です。新車の場合、➊新技術が搭載されていて民間の修理工場に頼みにくい、➋割安な互換部品が出回っていない、などの理由から、もっと高くなるかもしれません。
新車を車両保険に入れるときに、注意しておくことは何ですか？
補償される事故の範囲を指定できますが、できるだけ一般型を選んでください。
ほとんどの自動車保険で、「一般型」か「エコノミー（車対車+Ａ）型」の２タイプが用意されています。
「一般型」は、すべての事故が車両保険の対象になります。「エコノミー（車対車+Ａ）型」を選ぶと、事故の範囲がせまくなるかわりに、保険料が安くなります。
「エコノミー（車対車+Ａ）型」はお勧めしにくいです。「エコノミー（車対車+Ａ）型」の事故の範囲は商品によって差がありますが、すべての商品で単独事故が対象外になってしまいます。
上で説明したように、単独事故（自損事故）で車両保険を使う可能性は高いです。
補足説明
地震,噴火,津波といった大規模災害は、すべての商品で補償対象外になります。ただし、商品によっては、大規模災害向けの小さな補償の特約が用意されています。
免責金額を指定すると、合理的に保険料を下げられます。
車両保険の保険金額を決めるときに、免責金額の指定することができます。これを上手に指定することで、保険料を節約できます。
免責金額を指定すると、修理代のうちその金額までは、常にこちらが自腹を切ることになります。その分だけ保険料は安くなります。
免責金額の仕組みは少し複雑です。詳しいことは、以下のページで解説しています。
車両保険に新車特約を付けると、車の買い替え費用を保険からもらえます。
車両保険で指定できる保険金額は、その車の市場価格（中古車市場での取引価格）が基準になるので、新車でも買い替え費用よりは低くなります。
そこで新車特約です。車両保険に新車特約を付けると、新車買い替え費用を補償してもらえます。
ただし、条件や制約がいくつかあります。
新車特約の条件･制約
- 新車の条件に当てはまらないと、特約をつけられない。その条件は商品によって異なる。
- 車両保険を使える事故のときしか使えない。事故によらない故障は対象外。
- 損害が特約保険金額の50％以上の大きさでないと、使えない。
補足説明
たとえば、ソニー損保の新車特約は、初度登録から25ヶ月以内でないと付けられません。ただし、いったん特約を付けると、49ヶ月まで延長できるようになります。
一方、東京海上日動なら、初度登録から61ヶ月以内まで付けることができます。
新車特約を重視されるなら、この期間も比較検討してください。
車両保険の保険金額で、買い替え費用の全額は無理でも、大部分をカバーできるかもしれません。そうなれば、新車特約は不要かもしれません。
まずは、新車特約を付けないで見積もりをしてみてください。
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自動車保険の無料一括見積りサービスはいくつかありますが、以下の理由で、こちらのサービスをおすすめします。
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その後、個々の自動車保険のホームページに移動して、さらに条件を変えて、試算をやり直すこともできます。
このサイトの利用者を対象としたアンケート調査によると、月々の保険料が平均して約25,000円安くなったそうです。